円安や資源高などが原因となり、エネルギー資源の価格が急上昇しました。その結果、日本国内では電気料金の値上げが相次ぎ、国民生活を直撃しています。

電力料金高騰への対策の一つが太陽光発電の導入です。今回は太陽光発電で電気代が安くなる理由や電気代を減らす方法、注意点などについて解説します。

太陽光発電で電気代は安くなるのか？

太陽光発電を導入すると、月々の電気代を安くできる可能性があります。その理由は２つあります。1つ目の理由は自家発電した分だけで電気を買わなくても済むからです。

太陽光発電を導入する前であれば、いずれかの電力会社と契約して電気を購入しなければなりません。電力自由化のときに設立された新電力会社はお得なプランを武器に契約数を伸ばしましたが、電力価格が高騰すると相次ぐ値上げを実施し、消費者の反発を招きました。

電力料金の値上げについて国から規制を受けている大手電力会社ですら、値上げを実施しました。その結果、電気料金が高くなっているのです。

しかし、太陽光発電を導入すれば自宅で電気を生み出せるため、その分の電気料金を支払う必要がありませんので、その分の電気料金を安くできます。

2つ目の理由は再エネ賦課金を払わなくても済むからです。再エネ賦課金とは、再生可能エネルギーの普及を促進するため電力料金に上乗せして徴収されている賦課金のことです。

自家発電をしていれば電気を電力会社から購入しませんので、電気料金に上乗せされている再エネ賦課金を支払わなくても済みます。その分だけ電気代を安くできるのです。

再エネ賦課金は2012年度から設定され、2022年度まで毎年値上げされてきました。2023年度にはじめて減少しましたが、当面、ゼロになることは考えにくいです。

2023年度に再エネ賦課金が減少したのは電力価格が高騰し、再エネ由来の電力の価格も上がったからです。しかし、電力価格が落ち着けば再エネ賦課金が2022年度の水準に戻る可能性があります。

3つ目の理由は売電収入が得られるからです。太陽光発電により自家消費分の電力を賄うだけではなく、余剰電力を電力会社に売却することも可能です。

一般的に太陽光発電の1kWあたりの年間発電量は1,250kWhほどとされています。たとえば、5kWhの太陽光発電設備であれば年間で6,000kWh程の発電量が見込まれます。一方、自家消費の割合は30%程度とされていますので、残りの70%が売電に充てられています。

売電収入は6,000（年間発電量）×0.7（売電割合）×16（買取価格）で求められます。計算すると年間67,200円の売電収入が得られるとわかります。蓄電池を設置しなくても、自家消費分と売電収入分の電気代を節約できるのです。

以上の理由より、太陽光発電を導入すると電気代を安くできるといえます。

太陽光発電を活用して電気代を減らす方法

太陽光発電設備があると、さまざまな方法で電気代を削減できます。1つ目の削減方法はおひさまエコキュートを導入することです。

エコキュートとは、ヒートポンプの仕組みを使ってお湯を沸かす電気温水器です。エネルギー効率が良く、光熱費削減効果が高い設備として知られています。

これまでのエコキュートは、深夜帯の料金が安くなる電気料金プランを選択して電気代を削減するのが一般的でした。近年注目されているのは太陽光発電と組み合わせた「おひさまエコキュート」です。

おひさまエコキュートは太陽光発電の電気を使ってお湯を沸かすタイプのエコキュートです。この仕組みであれば、自家発電の電力でお湯を沸かすことができ、一層、電気代を削減できます。

2つ目の削減方法は蓄電池を活用する方法です。これまで、自家消費量以上の電気は電力会社に売電していました。この電気を売らずに蓄電池に蓄えて夜に使用します。すると、夜間も太陽光発電の電力を使えるので電気代を削減できます。

さらに、蓄電池は停電時の備えとしても有効です。太陽光発電で生み出した電力を蓄えておけるため、何らかの理由で停電になっても対応できます。

停電になると冷蔵庫が使えなくなって食品の保存が難しくなったり、テレビやインターネットが使用できなくなったりして情報収集が難しくなります。蓄電池があれば突発的な停電にも対応できるため非常に便利です。

3つ目の削減方法はEV（電気自動車）やV2Hを導入して大容量蓄電池として活用する方法です。V2Hがあれば太陽光発電の電気で直接EVに充電できるためガソリン代を大幅に削減できます。

また、EVのバッテリーを大容量蓄電池とすればその電力を夜に使用して電気代を減らすことも可能です。蓄電池やEVに充電しても余裕があれば、その分を従来通り売電することもできます。

太陽光発電の注意点

太陽光発電を導入すると大幅に電気代を下げられる可能性があるとわかりました。しかしながら良い点だけではありません。ここからは注意点についてみてみましょう。

1つ目の注意点は発電量が不安定であることです。太陽光発電の発電量は日照時間に大きく左右されます。

年間日照時間は関東地方・東海地方・近畿地方・四国地方・九州地方の太平洋側は総じて多く、東北地方や日本海側は少ないです。

自分の住む地域が日照時間の長い地域であれば、太陽光発電導入のメリットが大きいといえます。その反対に、日照時間が少ない地域であれば初期投資の回収に時間がかかる可能性が高まるでしょう。

天候によっても発電量が左右されます。梅雨時期や冬の日照時間が少ない地域では、太陽光発電の恩恵が得にくくなるので注意が必要です。

2つ目の注意点は初期費用が高額なことです。太陽光発電システムに必要な設備は以下のとおりです。

・パワーコンディショナー（パワコン）
・ソーラーパネル
・架台
・設置工事費
・その他

経済産業省のデータによると1kWhあたりで計算すると、パネル代金が約14.5万円、パワコンが4万円余、架台が2万円余、工事費が7万円余で合計28万円程度と計算されています。太陽光発電の平均積載量は4.4〜4.5kWhであることから、設置費用は約125万円前後と想定できます。

しかし、この初期費用負担については軽減する方法があります。それは、国や地方自治体が出している補助金の交付を受けることです。

補助金は住宅建設時に太陽光発電設備を設置する際に交付するものや、単体で太陽光発電設備を導入する際に交付するものなどがあります。適用される条件が国や自治体で異なりますので、しっかり調べてから工事を決めたり、申請を出したりするようにしましょう。

3つ目の注意点は、太陽光発電設備のメンテナンスが必要だという点です。太陽光パネルのメンテナンスが不十分であれば、発電効率が低下してしまう可能性があるからです。

加えて、発電設備の経年劣化に備える必要があります。太陽光パネルは20年前後、パワコンは10〜15年程度で寿命を迎えますので、それに備えて資金を蓄えておかなければなりません。

まとめ

今回は太陽光発電によって電気代が下がるかについて解説してきました。太陽光発電を導入すると、自家消費分の電気代を下げられるのはもちろんのこと、売電したり、蓄電池を導入して夜間も太陽光発電の電気を使うなどすると電気代を下げられることがわかりました。

たしかに、設備の導入には多額の費用がかかるため簡単に決断できることではないでしょう。しかし、一度導入してしまえば、売電や自家消費で電気代を下げられるのでメリットが大きいといえます。

補助金を利用すると負担を抑えられるので、初期投資を回収しやすくなります。2023年のような電気料金の高騰に備えたいのであれば、太陽光発電は有力な選択肢の一つとなるでしょう。

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